■ジャカルタ事務所地熱月報2022年5月
■地熱井掘削における逸泥対策技術の開発 報告書
■展望脱炭素ビジネス 第9回 再生可能エネルギーにおける日本の課題
■ジャカルタ事務所地熱月報 2022年4月
■地域分散・脱炭素化時代のコージェネレーション:国内外経済の動向
■地熱エネルギーの開発・利用推進に関する提言 令和4年3月
■JOGMEC NEWS PLUS vol.3 世界に誇る地熱ポテンシャルを最大限に活用するために。~「カーボンリサイクルCO2地熱発電技術」プロジェクト
■今後の再生可能エネルギー政策について 2022年4月7日
■2022年の注目点(3)選挙情勢に注意、環境産業の勃興にも注目(ケニア):地域・分析レポート
■ジャカルタ事務所地熱月報2022年3月
■JOGMEC NEWS Vol.68 ~その能力を大公開! 白嶺の底力 / 大阪・関西万博催事企画プロデューサー小橋氏と考える 地熱のミライ...
■【速報】2021年(暦年)の自然エネルギー電力の割合~国内の変動性自然エネルギーVREが10%超、急がれる化石燃料への依存度低減
■地域循環共生圏事例集「ローカルSDGsを生み出す地域のかたち」
■再生可能エネルギーのFIT制度・FIP制度における2022年度以降の買取価格・賦課金単価等を決定します
■もっと知りたい!エネルギー基本計画(4) 再生可能エネルギー(4)豊富な資源をもとに開発が加速する地熱発電
■新エネルギー人材育成事業 事業報告書
■ジャカルタ事務所地熱月報2022年2月
■インドネシアにおける経済成長に伴う地球温暖化と対策
■スマートシティで描く都市の未来 第51回:カーボンニュートラル社会の実現と地方創生~地域資源を活用したサステナブルな街づくり(鹿児島県指宿市の取り組み)
■Focus NEDO 第83号 ~特集:日本の主力エネルギーを目指す 再生可能エネルギー
■「第6次エネルギー基本計画」の定量的検証
■調達価格等算定委員会「令和4年度以降の調達価格等に関する意見」
■ジャカルタ事務所地熱月報2022年1月
■入札制、地域活用要件について:第74回 調達価格等算定委員会【資料】
■ジャカルタ事務所地熱月報2021年12月
■酸性地熱流体発生機構解明技術 報告書【概要版】
■「透水性改善技術」技術ガイドライン:令和2年度地熱発電技術研究開発事業
■ジャカルタ事務所地熱月報2021年11月
■地熱発電所の冷却塔排気を対象とした環境影響評価を効率的に実施するための技術ガイドライン
■将来的なWTOプルリ交渉の可能性検討のための調査・分析 調査報告書~主要国の環境関連政策、エネルギー関連産業...
■東南アジア諸国の気候変動政策とインドネシアの取り組み
■ジャカルタ事務所地熱月報2021年10月
■主力電源としての地熱発電導入の展望:第71回 調達価格等算定委員会【開催資料】
■再生可能エネルギー事業支援ガイドブック 令和3年度支援メニュー抜粋版
■2030年度におけるエネルギー需給の見通し(関連資料)
■再生可能エネルギー大量導入・次世代電力ネットワーク小委員会 中間整理(第4次)
■パリ協定に基づく成長戦略としての長期戦略
■再生可能エネルギー大量導入・次世代電力ネットワーク小委員会 中間整理(第4次)(案)
■60秒早わかり解説:地球が生み出すクリーンエネルギー 地熱発電の可能性~10月8日は「地熱発電の日」です
■ジャカルタ事務所地熱月報2021年9月
■広報誌:JOGMEC NEWS vol.66 ~AIの専門家とエネルギー開発を語る
■技術レポート『TSC Foresight』Vol.106 地熱発電分野 ~在来型地熱発電の導入促進と超臨界地熱発電の早期実現に向けて
■ジャカルタ事務所地熱月報2021年8月
■パリ協定に基づく成長戦略としての長期戦略(案)
■温泉資源の保護に関するガイドライン(地熱発電関係)(改訂案)
■ジャカルタ事務所地熱月報2021年7月
■No.27 循環型社会と産業創出に挑む 熊本県小国町 SDGsに即した地域資源活用:点検 不動産利活用~持続的社会への取り組み
■発電コスト検証に関する取りまとめ(案)~2030年の電源別発電コスト試算...
■世界の地熱開発動向(WGC2020+1から)
■MONTHLY No.388(7月号)~視点・論点『持続可能性社会への対応』 / 福島県における再生可能エネルギー関連産業の育成・集積に向けた取組について / 建設業界における企業数・企業規模の適正化の必要性
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